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BONX for BUSINESS(現 BONX WORK)、松屋銀座全フロアに導入開始
~コミュニケーション改善による接客サービスの向上と業務効率化に貢献~

プレスリリース導入事例

株式会社BONX(東京都世田谷区、代表取締役 宮坂貴大)が提供する法人向け音声コミュニケーションシステム「BONX for BUSINESS(現 BONX WORK、以下BONX for BUSINESS)」が、株式会社松屋が運営する「松屋銀座」の全フロアにて、接客サービスの向上や業務効率の改善、スタッフの負担改善を目的に採用されたことをお知らせします。

「BONX for BUSINESS」導入の背景

松屋銀座様では、コミュニケーションの効率化と顧客対応サービスの向上、業務効率化に課題を感じていらっしゃいました。その課題解決のため、「BONX for BUSINESS」の下記の点をご評価、採用いただきました。

1.接客サービスの向上
「BONX for BUSINESS」の導入前は、お客様とのコミュニケーションをスタッフ間でリアルタイムに共有することができず、”接客サービスが非効率”という課題がありました。

「BONX for BUSINESS」は、人の声だけを高精度で検知するため、通話開始後はスマホ操作の必要がなく自動的に通信し、会話を可能にします。その結果、リアルタイムで、接客中の会話をスタッフ間で共有することが可能となり、イベントや催事の際に手の空いている部署から迅速にヘルプ対応を行ったり、お客様の質問等にも即座に対応が可能となるなど、待ち時間を減らすための対策を取ることにつながり、接客サービスの向上効果が得られました。

2.業務効率化
「BONX for BUSINESS」の導入前は、物事を共有するのに都度電話で連絡を取り合っており、”コミュニケーションが非効率”という課題がありました。例えば、場所と時間に縛られるような会議や、百貨店という多層階・多店舗という構造上、コミュニケーションを1つ取るのにも、無駄な時間や移動が発生していました。

「BONX for BUSINESS」は、携帯電波やWifiなどネットワークに繋がっているところであれば、独自のデバイスと独自のグループ通話アプリを組み合わせて使うことで、お互いがどこにいても、まるで隣にいるかのように会話が可能となります。デバイス内蔵のデュアルマイクが発話者の声を拾い、スマホアプリに送信し、アプリが3G/4G経由でグループ内の全員に声を届けられることから、場所やシーンを選ばず、リアルタイムでの情報共有が可能となり、最適な人員配置やコミュニケーションの効率化により、業務の効率改善の効果が得られました。

3.従業員の装着感の改善
従来までは、インカムを利用していらっしゃいましたが、本体の重量があり、長時間の利用に負担がありました。「BONX for BUSINESS」は、片耳に装着する約15gのデバイスとアプリケーションを組み合わせて利用いただくため、従業員のみなさまの装着感の改善につながりました。

導入企業様からの声

株式会社松屋 執行役員 吉田清様
「百貨店というのは、昔から今も変わらず労働集約型の産業です。ただ、時代の変化とともに、そのビジネスモデルにギャップを感じるようになり、もっと効率的にビジネスができないかと考えていました。例えば、場所と時間に縛られるような会議や、多層階・多店舗に別れるが故にコミュニケーションを1つ取るのにも、無駄な時間や移動が発生しています。このような問題は、経営課題でもある適正な人材配置や人件費にも関わってくるので、どうにか業務効率化が出来ないかと思っていました」

株式会社松屋 本店副店長 前田泰志様
「リアルタイムでの連携が取れず、会社貸与の携帯電話で都度連絡を取りたいメンバーと1to1の連絡になってしまい、タイムロスとあとは特定の人物1to1のコミュニケーションしか取れずにいました。BONX for BUSINESSを使うと、多人数で同時にリアルな情報とその時に対応できる人間がすぐにそこで答えを返せるため、非常に機動力というのが高くなっていると効果を感じております。また、コミュニケーションが非常によくなっているなというところが変化として感じています」

今後の展開

「BONX for BUSINESS」は、スマートフォンを使ったアプリケーションで、30人までの音声グループコミュニケーションを簡単に実現します。お手持ちのマイク付きイヤフォンでの使用はもちろん、純正デバイス「BONX Grip」を組み合わせて使えば、更に便利に使うことが可能です。現在、小売業・サービス業・物流業・建設業・介護、病院などで導入が進んでおり、高い音声通話品質の追求と、新機能の開発、業界特化型のソリューション開発を進めております。新機能の開発や、業界特化型ソリューションについては、順次公開してまいりますので、ニュースをご確認ください。